皆さんこんにちは、FIREと隠居生活を目指す東大夫婦です!
以前の記事で「支出削減が資産形成の最初の一歩、まずは固定費から見直そう!」とお伝えしました。※該当記事はコチラ
今回は固定費の中でも金額の大きい「住居費用の削減」について、現役大家かつ住居費を大きく削減した経験のある私達の視点でお伝えします。

私たちは持ち家事情に詳しくないため、今回は賃貸を想定した記事となります。
特に以下のような疑問や悩みを持つ方にオススメの記事です!
目次
・賃貸物件に係る固定費とは
・家賃を下げる方法~引越ししない場合
・家賃を下げる方法~引越しする場合
・火災保険料を下げる方法
・まとめ

引越しをしなくても住居費用を削減できる方法があります!ぜひ最後までご覧ください♪
住居(賃貸)に係る固定費とは
賃貸に住むにあたり定期的・継続的に発生する固定費には、大きく以下の3つがあります。
・家賃(管理費含む)
・火災保険料
・家賃保証料*
大部分は家賃が占めますが、火災保険料も意外と小さな金額ではありません。
ただし、最後の家賃保証料は入居時に指定される場合が多いため今回は家賃と火災保険料について考えます。
※ 家賃保証料 ~家賃が払えなくなった時の大家に対する補償のための費用
家賃を下げる~引越しをしない場合
まず、引越しをせず現在の住居のまま家賃を下げることを考えます。
引越しせずに家賃を下げる場合は減額交渉することになります。
「途中で家賃を下げるなんてできるの?」と考えている方は、一度大家(物件所有者)の立場になって考えてみましょう!

まず、入居者が退去すると大家は以下の金額を失うことになります。
・空室期間中の家賃
=家賃1か月分(実際は1か月以上となることも珍しくない)
・次の入居者を探すための広告料
=家賃1~2か月分
・清掃/リフォーム費用
=家賃0.5~2か月分
※上記は私達の大家経験からの概算
上記から、最低でも家賃2.5ヵ月分の金額を失うことになり、例えば家賃が8万円の場合は20万円の金額を失うことになります。
そのため、家賃減額交渉を退けて退去されるよりも家賃を数千円下げた方が良いと考える大家は多いです。

私達も保有物件の家賃減額交渉をされた場合は基本的には受け入れます(´・ω・) 金額は要相談ですが…
とはいうものの、むやみに家賃減額交渉をすればよいというわけではありません。ポイントを押さえて交渉してみましょう!
【減額交渉のポイント】
①具体的な希望金額を伝える
「いくらでも良いので下げてほしい!」では「500円なら下げられます」と返されてしまう可能性があります(;'∀')そのため具体的に何円下げてほしいかを伝えましょう。
その際はその金額の根拠(周辺相場等)も伝えると大家さんも判断しやすくなります。
②強気で、かつ丁寧に
家賃交渉は住む人の権利ですので基本的には堂々と少し強気で交渉しましょう。
ただし横暴な態度はNGです。大家も人間ですので印象が悪い方のために身銭を切ろうとは思いません。また、横暴な人であれば逆に「自分の物件から出て行ってくれた方が良い」と考えるので減額NGとされる可能性が高くなります。
③退去を匂わす
上述のように退去されることは最大リスクのため「退去」というワードを聞くだけで大家は敏感に反応します(;^ω^)
そのため「家賃が下がらなければ退去を考えている」ことを必ず伝えましょう!
家賃を下げる~引越しする場合
では次に引越しをして下げる場合を考えてみましょう。
引越しする場合、家賃減額交渉よりもより大きく削減できる可能性があります。私たちも昨年に引越しをして4万円の家賃削減に成功しました!
引越しで家賃を下げるコツ・心得は以下5つです。
①家賃の予算を明確にする
②複数サイト・業者を比較する
③エリア(最寄り駅)を広げる
④必須条件と許容条件を定める
⑤家賃の減額交渉をする

①家賃の予算を明確にする
まずはここが第一歩です!「今より下がると良いな~」というふわっとした気持ちだと、物件を探しているうちに色々な魅力(新築、駅近など)に目がくらみ「最終的にほぼ家賃が変わらなかった!」なんてことになりかねません。
しっかりと予算を決め予算外の物件は無視する!という強い気持ちを持ってお部屋探しに臨みましょう!
② 複数の賃貸情報サイト・不動産業者を比較する
同じ物件でも賃貸情報サイトや仲介業者によって家賃が異なる場合があります。実際に今住んでいる物件も5000円の差がありました!
複数サイト比較アプリ等もあるので、是非活用してみてください!
また、住みたい物件が決まった段階では複数の仲介業者に相見積もりを取ることオススメします。仲介業者はなんとしても自分達で契約を取りたいので他の仲介業者と比較している旨を伝えれば、家賃を下げてくれたり、家賃減額が厳しい場合は仲介手数料を下げてくれる可能性もあります。
③必須条件と許容(諦められる)条件を明確にする
お部屋探しをしていると絶対にあれもこれもと条件が増えてしまいます。
「必須条件」と「許容条件=諦めても良い条件」を定めましょう。
引越しにあたり私達が実際に「諦めた条件」はこちらです。
・洗濯機中置き
・宅配便ボックス
・坂が無い
・都内
・急行停車駅
諦める時は少し抵抗がありましたが、実際に暮らしてみて不便に感じることはほぼ無いです♪
上記は一例ですので、皆様の生活習慣や価値観に合わせて 「必須条件」と「諦めても良い条件」を考えてみて下さい!

私は坂があるのは絶対に嫌だと思っていましたが、坂があることで夜中にコンビニに行く頻度が減り節約とダイエットに繋がったので結果オーライでした♪
③エリア(最寄り駅)をあと少し広げる
定めた条件の中にエリア(最寄り駅)を入れている人は多いかと思いますが、エリアは家賃に寄与する割合がとても高いです。
そのため、もう少しだけ、もう一駅だけ、範囲を広げて探してみるのがオススメです。
一例ですが具体的に以下のようなポイントを検討してみてください。
・急行停車駅→各駅停車駅
・都内/府内→周辺県に
・23区→市部に
・大型商業施設あり→日々の生活に困らないお店(スーパー・薬局)があれば良い
生活習慣にもよりますが、「間取りなど家の中の条件」よりも「エリアなど家の外の条件」は、生活の質・満足度に与える影響が少ないと感じています。特にテレワークが普及した現在、会社への距離や急行停車駅などの条件があまり重要でなくなった方も多いのではないでしょうか。
ぜひ、あと少しだけ範囲を広げて探してみてください!

各停の駅は家賃も安く落ち着いた雰囲気のためオススメです♪
⑤家賃交渉をする
上述のように大家さんは退去期間を嫌っており、一刻も早く次の入居者を決めたいと考えています。「空室=その期間の家賃を損している」という感覚になるからですね。
また、特に空室期間が長い部屋は家主の方も弱気になっている可能性が高いです。
気に入ったお部屋が見つかったら思い切って減額交渉をしてみましょう!くれぐれも誠意ある態度での交渉をお忘れなく。
火災保険料を下げる
賃貸に入居する際は基本的に火災保険へ加入していると思いますが、皆さんはどのように火災保険を契約しましたか?
恐らく仲介業者や大家さんに紹介された火災保険に加入している方が多いと思いますが、それらはほぼ確実に「不要なオプションがついている」か「割高(ぼったくり)」です!
少し面倒でも自分で火災保険を見直して自分で契約しましょう!
※賃貸物件の場合、年間の火災保険料の差は数千円~1万円程度かもしれませんが数年単位では大きな差になります。

私達も現在のアパートに引っ越しする際は仲介業者紹介の保険に言われるがまま加入してしまい、後にぼったくりだと知りました(^^;
具体的に取る手段
今から引越しする方(保険未加入の方)
(1)仲介業者にオススメされても「自分で加入します」と伝える。
(2)自分で保険を探し加入する。
引越しの予定が無い方(保険加入中の方)
(1)現在の保険の途中解約返戻金を確認する。
(2)返戻金の割合が良く途中解約しても損にならない場合は解約する。損になる場合は契約満了まで待つ。
(3)自分で保険を探し加入する。
※途中解約しても残りの期間分は全額戻ってくる場合が多いです。

保険の契約とか難しいから全部妻にやってもらいました(`・ω・´) あれは助かったなぁ。
オススメの火災保険
私たちが加入した保険は損保ジャパンの「家財の保険ベーシックⅠ型」です。
乗換え前よりも必要な補償を充実させたにも関わらず、年間約7,000円の削減になりました。
最低限の保証で良い方はもっと安い火災保険もあるのでご自身に合った保険を探してみましょう!
※リベ大でもオススメの保険が紹介されています。
~補足~火災保険とは
火災保険と聞くと火災に遭った時の補償を想像する方が多いと思いますが、家に関する様々な災難を保証してくれます。
例えば以下のような事態です。意外と身近なトラブルでも活用できる可能性があります。
・火災
・落雷
・水災
・盗難
・家の中のトラブル(破損、汚損等)
・家の外でのトラブル(自転車事故等)
火災保険見直しの際に、ぜひ補償内容もじっくり見てみることをおすすめします♪
まとめ
今回の記事では、賃貸の住居費用に係る固定費(家賃・火災保険料)を下げるコツをお伝えしました。
①家賃を下げる
(1)引っ越しせずに下げる場合
・減額交渉をする
(2)引っ越しをして下げる場合
・家賃の予算を明確にする
・複数サイト・業者を比較
・エリアを広げる
・必須条件と許容条件を定める
・家賃減額交渉をする
②火災保険料を下げる
業者お勧めのぼったくり保険に入っている可能性大!自分で探して乗り換えよう。

家賃は支出の中で大きな割合を占め、かつ何年も継続的に発生し続けるため削減効果がとても高い項目です。ぜひ皆さんも実践してみましょう!